?刊行のことば （山脇道夫） ?編集者・執筆者一覧 第１章 はじめに（齊藤正樹） 1.1 背景と目的 1.2 本書の構成 第２章 原子力人材の将来展望 2.1 原子力委員会等技術利用政策の立案に携わる人材（尾本 彰） 2.1.1 原子力委員会と原子力政策担当室 2.1.2 原子力委員会の役割の変遷 2.1.3 原子力に係る政策立案に携わる人材 2.2 期待される原子力人材（山田哲朗） 2.2.1 人気がないのに耐える 2.2.2 人格は語る 2.2.3 人徳で動かす 2.2.4 人智が試される 2.3 原子力規制行政に従事する人材の育成（萩野 徹） 2.3.1 はじめに 2.3.2 人材育成の基本方針 2.3.3 公務員制度の中での専門性の向上について 2.3.4 おわりに 2.4 国際機関で活躍するのにふさわしい人材（赤坂清隆） 2.4.1 少ない国際機関の日本人職員数 2.4.2 日本人職員数が少ない原因 2.4.3 国際機関の職員にふさわしい人材 2.4.4 国際機関職員の魅力とメリット 2.4.5 日本人職員を増やす方策 2.5 原子力産業・研究機関が求める原子力人材 2.5.1 原子力発電事業が求める原子力人材（大屋雅巳） 2.5.2 原子炉製造産業が求める原子力人材 2.5.2.1 三菱重工が求める原子力人材（北川敬明） 2.5.2.2 日立GEベルノバニュークリアエナジー株式会社（日立GEベルノバ)が求める人材 （津下豊彦） 2.5.2.3 東芝エネルギーシステムズが求める原子力人材育成（小向夕紀） 2.5.3 研究開発機関が求める人材（大井川 宏之） 第３章 日本と欧州の原子力教育の状況 3.1 日本の原子力関係学科、専攻等の状況（長谷川 秀一） 3.2 欧州原子力事情と大学教育（二ノ方 寿) 3.2.1 はじめに 3.2.2 欧州の原子力発電の現状 3.2.3 2050年カーボンニュートラル 3.2.4 EUタクソノミーと原子力 3.2.5 イタリアにおける脱原子力と原子力復帰への動き 3.2.6 ミラノ工科大学における原子力教育 3.2.7 修士課程教育の概要 3.2.8 人材供給大学としてのまとめ 第４章 連携ネットワークによる原子力教育 4.1 大学連携ネットワーク（大学と研究機関との教育連携ネットワーク）活動概要（加藤 浩） 4.1.1 活動の初期 4.1.2 活動の理念 4.1.3 大学連携ネットワーク活動の拡大 4.1.4 連携教育カリキュラム概要 4.1.5 大学連携ネットワーク活動の実績と今後の展開 4.2 国際原子力人材育成大学連合ネットワークによる原子力基礎教育（小林能直、西村 章） 4.2.1 はじめに 4.2.2 本事業の活動概要 4.2.3 国際原子力実践教育道場 4.2.4 原子力国際人材育成 4.2.5 おわりに 4.3 未来社会に向けた先進的原子力教育（ANEC)（山本章夫） 4.3.1 ANECの基本的な考え方 4.3.2 国際原子力人材育成イニシアティブ事業の経緯と概要 4.3.3 ANECの取り組み：個別事業 4.3.4 ANECの取り組み：横断的事項 4.3.5 高校生を対象としたアウトリーチ活動 4.3.6 今後の方向性と課題 4.3.7 まとめ 第５章 研究炉・臨界集合体実験装置による研究・教育 5.1 近畿大学原子炉UTR-KINKIによる研究・教育（若林 源一郎） 5.1.1 はじめに 5.1.2 近畿大学原子炉の沿革 5.1.3 近畿大学原子炉の特性 5.1.4 近畿大学原子炉の教育利用 5.1.5 研究利用 5.1.6 おわりに 5.2 京都大学複合原子力科学研究所におけるKURとKUCAを利用した研究・教育（黒﨑 健） 5.2.1 京都大学複合原子力科学研究所の概要 5.2.2 KURを利用した研究・教育 5.2.3 KUCAを利用した研究・教育 5.2.4 KURの運転終了と複合研の将来計画 5.2.5 まとめ 5.3 もんじゅサイトの新試験研究炉（新研究炉の計画と今後の展望）（宇埜正美） 5.3.1 背景 5.3.2 これまでの経緯 5.3.3 新試験研究炉で何ができるか、立地地域はどう発展するか？ 第６章 シミュレータによる原子力教育 6.1 研究炉・発電炉シミュレータを用いる教育実習（亀山高範） 6.2 高速炉シミュレータを用いる実習（前田茂貴) 6.2.1 はじめに 6.2.2 高速実験炉「常陽」 6.2.3 「常陽」での学生実習 6.2.4 おわりに 6.3 プラント実習（和佐尚浩、宇埜正美） 第７章 広がる連携原子力基盤教育 7.1 産学連携放射化学実験（大矢恭久） 7.2 東北大学金属材料研究所連携研究教育（吉田健太) 7.2.1 はじめに 7.2.2 金研大洗センターの人材育成プログラム 7.2.3 金研大洗センターの共同利用と人材育成プログラムの相乗効果 7.2.4 おわりに 7.3 東北大学工学研究科量子エネルギー工学専攻の六ケ所村分室での教育（金 聖潤） 7.3.1 六ケ所村分室の概要 7.3.2 六ケ所村分室の沿革 7.3.3 六ケ所村分室の研究室 7.3.4 六ケ所村における原子力教育 7.4 原子力化学および廃炉化学に関する研究・教育（佐藤修彰、桐島 陽） 7.4.1 原子炉廃止措置基盤研究センターにおける活動 7.4.2 多元物質科学研究所における活動 7.5 オープン教材の活用による原子力教育（小崎 完） 7.5.1 オープンコースウエアの制作・公開の現状 7.5.2 MOOC（大規模公開オンライン講座）の制作・開講の現状 7.5.3 オープン教材を活用した教育プログラムの現状 7.5.4 オープン教材を活用した教育プログラムの課題と今後の展開 第８章 原子力安全・規制、セキュアリティ教育プログラム 8.1 東京大学原子力専攻の教育活動（専門職大学院）（長谷川 秀一） 8.2 原子力安全・核セキュリティ・保障措置教育（松本義久、相楽 洋) 8.2.1 緒言 8.2.2 事業概要 8.2.3 実施状況と今後の展開 8.2.4 結言 8.3 新潟大学における原子力規制人材育成教育（後藤 淳） 8.3.1 はじめに 8.3.2 大学院教育 8.3.3 学部教育 8.3.4 社会人教育 8.3.5 見える放射線実習 8.3.6 おわりに 8.4 高専ー長岡技大連携原子力人材育成（鈴木達也） 8.4.1 はじめに ―長岡技大と高専― 8.4.2 高専との連携と放射線施設利用 8.4.3 おわりに 第９章 国際原子力教育プログラム 9.1 日本-IAEA原子力エネルギーマネジメントスクール（Japan-IAEA Nuclear Energy Management School）（出町和之） 9.1.1 Japan-IAEA Nuclear Energy Management Schoolの概要 9.1.2 カリキュラム 9.1.3 グループプロジェクト 9.1.4 テクニカルツアー 9.1.5 特別企画 9.1.6 おわりに 9.2 JAEA-東大 共同事業による原子力工学教科書作成（出町和之) 9.2.1 「原子力教科書シリーズ」整備の狙い 9.2.2 日本語版「原子力教科書シリーズ」 9.2.3 英翻訳版「原子力教科書シリーズ」 9.3 世界原子力大学（WNU: World Nuclear University)（和田裕子） 9.3.1 世界原子力大学とは 9.3.2 開催実績 9.3.3 初の日本開催 9.3.4 向坊隆記念国際人育成事業 9.3.5 おわりに 第１０章 リーダー養成教育（齊藤正樹） 10.1 人間力を養成する「全寮制原子力道場教育」 10.1.1 プログラムの概要 10.2 産学間コンソーシアム「原子力イノベーション未来塾」の提案 10.2.1 背景と目的 10.2.2 基本的な養成方法 10.2.3 推進体制 第１１章 おわりに（藤井靖彦） |
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